我が国の耐震基準は、世界的にも通用する水準？

一度起こると百年程度は起こらないと思われていた大地震が、再び「東北関東大震災」として、千年に一度という大津波を伴って襲ってきました。２万人以上ともいわれる犠牲者の数は、大正時代の関東大震災に次ぐ規模となっています。予測されていたにもかかわらず大きな被害を出してしまった大震災、今回は我が国の地震に対する耐震等級について述べてみたいと思います。「日本住宅性能表示基準」では、構造の安定１・耐震等級（構造躯体の倒壊防止）と構造の安定２・耐震等級（構造躯体の損傷防止）によって耐震等級が定められ、その最低基準である等級１が建築基準法の基準となっています。この内容は、世界的にも決してハードルの低い内容ではありません。

• 構造の安定-1
• 耐震等級（構造躯体の倒壊防止）
  地震に対する構造躯体の倒壊、崩壊等のしにくさ

地震に対して、どこまで耐えられるか。

阪神・淡路大震災など、数百年に一度程度発生するきわめて大きい地震によって生じる力を基準として、住宅の構造躯体が倒壊しないで耐えられるレベルを等級で示します。ここでいう構造躯体とは、住宅に加わる力に耐えている柱や梁などの骨組みや、基礎・土台・耐力壁や筋交いを指します。今回の東北関東大震災は、マグニチュード９というすさまじい規模でしたが、建物の耐震性に関しては、救援に来た各国のレスキューからも賞賛されるほどでした。津波さえ来なければ、先のニュージーランド地震との比較でも日本の耐震性は、賞賛されたことと思います。

• 構造の安定-2
• 耐震等級（構造躯体の損傷防止）
  地震に対する構造躯体の損傷(大規模な修復工事を要する程度の著しい損傷)の生じにくさ

数百年に一度の地震とは、どんな地震なのか。

国土交通省の解説によると関東大震災の時の東京や、阪神・淡路大震災の神戸の揺れに相当する震度６強から震度７程度の地震を想定しています。その地震に耐えうる等級を１としています。今回の例で言うならば、仙台などの震度が当てはまり、東京などの関東もその範疇に納まる規模でしたが、大規模な建物の倒壊はありませんでした。阪神・淡路大震災以来の耐震対策が確実に生かされていると考えられます。しかし耐震性能は倒壊しなければよいというものではありません。完全な耐震性がないと、住宅性能はなくなってしまいます。九州住環境研究会が基礎構造を重視するのは、どんな地震にも耐えうる性能を求めているからです。是非一度、構造現場をご覧ください。